株価は「暴落」と「急騰」を繰り返してきた

株式投資に対して、

「暴落したら怖い」
「大きく損をするのではないか」
「今は高値だから、投資を始めないほうがいいのでは」

と不安に感じる人は少なくありません。

実際、2001年から2026年までを振り返ると、世界経済にはさまざまな出来事が起こり、そのたびに株価は大きく下落しました。

しかし、その一方で、下落した後には急回復や大幅な上昇も起きています。

株価は一直線に上がるものではありません。

暴落と急騰を繰り返しながら、長期的には成長してきた。

これが、過去の株式市場から学べる大切な事実です。

2001年以降だけでも、世界経済に大きな影響を与えた出来事は数多くあります。

2001年にはアメリカ同時多発テロが起きました。

2003年にはイラク戦争が始まりました。

2007年にはアメリカの住宅ローン問題が表面化し、2008年にはリーマン・ブラザーズが破綻しました。

いわゆる「リーマン・ショック」です。

2010年以降は、ギリシャをはじめとする欧州債務危機が起きました。

2011年には東日本大震災と福島第一原発事故が発生しました。

2015年には、中国経済への不安から「チャイナ・ショック」が起きました。

2016年には英国がEUからの離脱を決め、2018年からは米中貿易戦争が激しくなりました。

そして2020年には、新型コロナウイルスの感染が世界中に拡大しました。

経済活動は止まり、企業業績への不安から世界の株価は急落しました。

その後も、ロシアによるウクライナ侵攻、世界的なインフレ、急速な利上げ、中東情勢の悪化など、次々と新しい問題が起きています。

振り返ってみると、世界経済が何の問題もなく平穏だった時期のほうが、むしろ少なかったのかもしれません。

株価は、将来の企業業績や経済の見通しを反映して動きます。

そのため、大きな危機が起きると、市場参加者は一斉に不安になります。

「企業の利益が減るのではないか」

「景気後退になるのではないか」

「もっと株価が下がるのではないか」

こうした不安が広がると、株を売る人が増え、株価は急落します。

特に暴落時には、冷静な判断よりも恐怖が先に立ちます。

ニュースでは、

「過去最大の下落」

「世界同時株安」

「歴史的な危機」

といった強い言葉が並びます。

こうした情報を毎日見ていると、

「このまま株価は戻らないのではないか」

と思ってしまうのも無理はありません。

しかし、過去を振り返ると、ほとんどの暴落時に同じような不安が語られていました。

株価の難しいところは、大きく下落した後、いつ回復するのか誰にも分からないことです。

景気が良くなってから株価が上がるとは限りません。

むしろ株価は、実際の景気よりも先に動くことがあります。

まだニュースでは不安な話が続いているのに、株価だけが先に上昇し始めることもあります。

例えば、2020年の新型コロナショックでは、世界の株価が短期間で大きく下落しました。

しかしその後、各国政府や中央銀行が大規模な経済対策を行うと、株価は急速に回復しました。

経済活動が完全に正常化する前から、株式市場は将来の回復を織り込み始めたのです。

暴落を恐れて株を売った人の中には、その後の急騰に乗れなかった人もいました。

株価が下がったときに売り、上がった後に買い直していては、投資成果はなかなか安定しません。

多くの人は、暴落だけを避けたいと考えます。

しかし、株式市場では、暴落と急騰は近い時期に起こることがあります。

値動きが激しい時期ほど、下落幅も大きくなりますが、上昇幅も大きくなります。

つまり、

「下がる日は避けて、上がる日だけ投資する」

ということは、現実にはほぼ不可能です。

いつ暴落が始まるのか分からないのと同じように、いつ急騰が始まるのかも分かりません。

暴落時に市場から離れてしまうと、重要な上昇局面まで逃してしまう可能性があります。

投資で大切なのは、毎日の値動きを完璧に予測することではありません。

予測できないことを前提に、投資を続けられる仕組みをつくることです。

株価が大きく下がると、何か異常なことが起きているように感じます。

しかし、長期の株式市場を振り返ると、暴落は何度も起きています。

戦争、金融危機、感染症、インフレ、金利上昇、政治不安。

原因は毎回違いますが、株価が大きく下がること自体は、株式投資の歴史の一部です。

株価が下落する可能性があるからこそ、株式には預貯金よりも高い収益が期待されています。

価格が全く変動せず、元本割れもしないのであれば、大きなリターンを期待することも難しくなります。

投資におけるリスクとは、単に危険という意味ではありません。

価格が上がったり下がったりする振れ幅のことです。

株価が上がる可能性と下がる可能性は、表裏一体なのです。

暴落を正確に予測して、下落前に売り、底値で買い戻す。

これができれば理想的です。

しかし、プロの投資家であっても、毎回正確に当てることはできません。

そこで重要になるのが、長期・積立・分散です。

長期投資では、短期的な値動きではなく、企業や世界経済の長期的な成長に投資します。

積立投資では、株価が高いときも安いときも、一定の金額を継続して投資します。

株価が下がったときには、同じ金額でより多くの口数を買うことができます。

分散投資では、一つの企業や国だけに集中せず、さまざまな国、地域、業種に投資します。

こうすることで、一つの出来事による影響を抑えることができます。

大切なのは、暴落を完全に避けることではありません。

暴落が起きても投資を続けられる金額と方法を選ぶことです。

暴落時に慌てて売ってしまう大きな理由の一つが、投資金額が多すぎることです。

近いうちに必要になるお金まで投資していると、株価が下がったときに不安になります。

生活費、住宅購入資金、教育費、車の購入費、数年以内に使う予定のお金は、預貯金などで確保しておく必要があります。

投資に回すのは、当面使う予定のない余裕資金です。

余裕資金で投資をしていれば、株価が下がったときにも、回復を待ちやすくなります。

「どの商品を買うか」だけでなく、

「いくらまでなら下がっても続けられるか」

を考えることが、長期投資では非常に重要です。

株価が大きく下がったときは、次のことを思い出してください。

今起きている危機が、歴史上初めての暴落とは限りません。

過去にも世界経済は、金融危機、戦争、感染症、資源価格の高騰など、数多くの困難を経験してきました。

そのたびに企業は、新しい商品やサービスを生み出し、経営を改善し、社会の変化に対応してきました。

すべての企業が生き残るわけではありません。

しかし、世界全体では、新しい企業や産業が成長し、経済活動は続いてきました。

株価が下がっている最中には、回復後の未来を想像するのは難しいものです。

それでも、過去の市場は、暴落と回復を繰り返してきました。

これからも、世界経済には予想外の出来事が起きるでしょう。

戦争や金融危機が起こるかもしれません。

新しい感染症が広がるかもしれません。

金利や物価、為替が大きく変動することもあります。

しかし、それがいつ起きるのか、株価がどのくらい下がるのかを正確に予想することはできません。

だからこそ、必要なのは予想ではなく準備です。

生活資金を確保する。

無理のない金額で積み立てる。

世界中に分散する。

短期的なニュースに振り回されない。

そして、長期的な目的を忘れない。

こうした準備ができていれば、暴落が起きても冷静に対応しやすくなります。

2001年から2026年までの世界経済を振り返ると、株式市場は何度も大きな暴落を経験してきました。

しかし同時に、その後には回復や急騰も起きています。

株価は、一直線に上がるものではありません。

下がりながら上がり、上がりながら下がります。

その繰り返しの中で、長期的な成長が形づくられてきました。

投資で大切なのは、暴落を恐れて何もしないことではありません。

また、株価の上下を毎回当てようとすることでもありません。

暴落と急騰は起きるものだと理解したうえで、長期・積立・分散を続けること。

そして、自分の生活や目的に合った金額で投資することです。

世界経済に問題がなくなる日は、おそらく来ません。

それでも企業は活動を続け、人々は生活し、新しい商品やサービスが生まれます。

投資とは、株価の数字だけを見ることではありません。

変化を乗り越えながら成長していく、世界の企業のオーナーとして経済に参加することなのです。